【KDDI】情報通信業のおススメ高配当株3選【NTT】

KDDIとNTT。

日本の高配当株を上げろと言われたら高確率で出てくる銘柄の筆頭でしょう。

もちろん私も投資しています。

情報通信業には高配当株として投資しやすい銘柄が多いようです。

もちろん先述した2社以外にSRAホールディングスという企業にもポートフォリオに組み込んでいます。

纏めると以下の3社。

NTT
日本電信電話
SRAホールディングス

この記事では上記3社について投資している基準などをわかりやすくまとめていこうと思います。

1 情報通信業業界の特徴
2 9433_KDDI
3 9432_日本電信電話(NTT)
4 3817_SRAホールディングス
5 まとめ

情報通信業業界の特徴

まずは業界の特徴について簡単に説明。

情報通信・サービス業界に分類される業種で、ディフェンシブセクターに分類されます。

ちなみに他のディフェンシブセクターと言えば

小売業界。

: 【ティーライフ】小売業界のおススメ高配当株2選【セブン&アイホールディングス】
日本の高配当株において小売セクターに分類される会社を2や紹介する記事です。それは【ティーライフ】と【セブン&アイホールディングス】です。なぜその2銘柄に投資しているのか分析している数値や銘柄ごとの特徴も紹介しているので参考にしてみてください。

食料品業界。

: 【JT】食料品業界のおススメ高配当株2選【日東富士製粉】
日本の食料品における高配当株を紹介しています。みんな大好き【JT】はもちろんのこと【日東富士製粉】という企業についても紹介、解説しています。なぜその銘柄の投資しているのか、根拠を明確にしていますので高配当株投資の銘柄を迷っている人におススメの記事です。

医薬品業界などが挙げられます。

: 【アステラス製薬】医薬品の業種でおススメの高配当株2選【大塚ホールディングス】
私が医薬品セクターにおいて投資している高配当株を紹介した記事となります。その銘柄とは【アステラス製薬】と【大塚ホールディングス】の２つ。なぜ、そう考えたのか根拠となった分析も書いています。投資の参考程度にしてみてください。

通信インフラは現代人にとって必要不可欠なもの、いまさらインターネットをはじめとした情報通信網がない世界など想像もできないでしょう。

そして、金利が低く景気も弱いという時期に有利なセクターです。

上記の通り景気が良くても悪くてもインターネットは使うこととなります。

ですので、景気に左右されにくいディフェンシブな業界になるという訳です。

今後の将来性と言えば2020年代に入ってから盛んになったテレワークにその前から推進されているDX(デジタルトランスフォーメーション)。

IT化は今後も促進されていき高齢者にも子供にもIT機器の広がりは住んできていると言えるでしょう。

情報通信業は、技術革新が進む成長分野であり、直接的にも間接的にもあらゆる産業に関わるサービス。

政府も力を入れる国策領域であり、投資対象としては外せないますます発展していく業種だと考えています。

長くなりましたが情報通信業界における大まかな現状と個人的な所感を纏めました。

ここからが各銘柄の紹介になります。

私が銘柄を分析するうえで見ている項目とは以下の8つ。

売上高
EPS
営業利益率
自己資本比率
営業活動によるCF
現金等
1株あたりの配当金
配当性向

これらになります。

特に気にしているのが営業利益率、自己資本比率、配当性向。

上記3項目に関して、ある程度妥協はしつつも優先して分析しています。

では各社の成績はどうなのか見ていきましょう。

9433_KDDI

1銘柄目に紹介するのはKDDI。

日本国内2位位の総合通信企業であるKDDI。

固定通信・同型通信・グローバル通信の3種類を全て手掛ける国内唯一の通信キャリアです。

通信分野だけでなく非通信分野への展開としてKDDIは、ビジョンである「社会を支えるプラットフォーマー」を実現するために、「通信とライフデザインの融合」を掲示。

スマートフォンを中心に非通信分野の視聴領域を拡大しています。

またKDDIと今後密接なかかわりを見せていくであろうワードが「5G」。

それを中核に据えた事業変革として2022年〜2024年は「5Gを中核に据えた事業変革の推進」をモットーに、5Gによるビジネス領域の拡大を図っています。

他にも新たな領域の成長の加速として新規に策定した新中期経営計画では、事業戦略を「サテライトグロース戦略」と位置づけ。

これは通信を核として注力領域を拡大するもので、中でも特に注力する領域はDX(デジタルトランスフォーメーション)、金融、エネルギー

LX(ライフトランスフォーメーション)、地域共創などを定義しており、新たな領域の成長の加速を目指していることも注目するべきでしょう。

後述する業績については極めて安定しています。

配当の方針として「配当性向40%以上と利益調整に伴うEPS成長の相乗効果により今後も持続的な増配を目指します。」

こんな目標を掲げている企業で、実際に20年連続増配中。

今後もそれは期待できることでしょう。

1株当たりの配当金は140円で20204年4月現在の配当利回りは3.17%。

配当権利確定月は3月と9月、投資をする基準となる利回りは3.14%を超えたときです。

私は同時期の時点で11株保有中。

長くなりましたがこれから実際に企業の成績を見ていくことにします。

営業利益率

まず取り上げるのは営業利益率。

営業利益率とは「売上のうち、営業利益が占める割合」のこと。

営業利益率が高ければ高いほど、儲かるビジネスをやっていると言えるでしょう。

私は最低限の値として5%、できれば10%あってほしいと考えています。

5%を切ったらよっぽどのことがない限り投資はしていません。

年月	営業利益率(%)
2010年	12.89
2011年	13.74
2012年	13.37
2013年	14
2014年	15.3
2015年	17.36
2016年	18.64
2017年	19.23
2018年	19.1
2019年	19.95
2020年	19.58
2021年	19.53
2022年	19.47
2023年	18.97
2024年	18.62
平均	17.22357143

基準としている5％を大きく超過して15%に迫る勢いです。

文句のつけようがありません。

自己資本比率

次に重視しているのが自己資本比率。

「企業が簡単に倒産しないか？」という安全性を判断する値ですが自己資本比率が高いほど、潰れにくい会社だと言えます。

自己資本比率についてもっと突っ込んだことを話すと、例えば、手元に現金100万円があると仮定しましょう。

自己資本比率とは、その100万円が「自分で用意したものか」それとも「借りてきたものか」という指標です。

100万円が全額自分で用意したものであれば自己資本比率100%、60%は自社で用意したけれど40%はどこからか借りてきたお金だという場合は自己資本比率が60%となります。

私はこの値だと最低限40%を求めており、60~80%あれば望ましいと考えています。

ちなみに中小企業庁が発行している「2019年版の中小企業白書」によると、自己資本比率40%以上の中小企業が10年以内に潰れる確率は3.5%。

これが私の設定した基準の根拠です。

年月	自己資本比率(%)
2010年	52.8
2011年	55.7
2012年	51.5
2013年	55.1
2014年	52
2015年	54.5
2016年	56.3
2017年	56.7
2018年	57.4
2019年	57.1
2020年	45.8
2021年	45.2
2022年	45
2023年	43
平均	52.00714286

こちらも下限の基準である40%を超えているので投資には適していると判断しました。

ですが2020年ごろから若干下がってきており借りてきたお金の割合が増えてきているようです。

この項目だけは少し注視しなくてはならないようです。

配当性向

最後に配当性向について。

配当性向とは「今年の利益のうち、何%を株主にキャッシュバックするか？」というもの。

これを見ることにより企業の配当金が無理している値かどうかがわかることでしょう。

配当性向70～80%にまで上り詰めると「そろそろ、今の水準で配当金を出し続けるのは難しいのではないか?」と考え始める数値になります。

イメージとしては「毎月の予算で何%を使い他人への贈り物を買って渡しているのか?」です。

配当性向が70～80％とまでなっているということは、裏を返せば自分のためのお小遣いは20～30%しか残らない状態。

つまり、自社へ自己投資の予算が少なくなってしまうといえるでしょう。

新しい設備を導入したり、新規事業に挑戦するといったことが難しくなってしまうはずです。

私はこの配当性向を30~50%が適正と見ており、60%を超えたら注意、70%を超えると投資には適さないと判断しています。

根拠としては60%を超えた時点で今後配当金を無理してでも出すようになり、企業自体の成長性が鈍化すると考えているからです。

年月	配当性向(%)
2010年	25.12
2011年	22.7
2012年	26.69
2013年	28.5
2014年	32.6
2015年	35.9
2016年	32.6
2017年	38.3
2018年	38.2
2019年	40.5
2020年	41.7
2021年	42.2
2022年	41.7
2023年	43.5
平均	35.015

配当性向に関しても30~50%の間で推移していると見ました。

先述に示した方針の通り40%に到達しようかという方針を近年は守っているようにも感じます。

この数値は特に気にすることなく現時点では投資をすることができるでしょう。

KDDIのまとめ

最も重視している3つの項目はすべて優良ともいえるKDDI。

この記事で書いた数値の他に配当金やEPS等もありますがそれらすべて優良ともいえる銘柄です。

よっぽどのことがない限り今後も投資し続けることでしょう。

9432_日本電信電話(NTT)

2銘柄目に紹介するのは日本電信電話。

NTTと呼ぶのが有名かもしれません。

国内首位の総合通信企業であり業績はかなり安定。

会社が発表する業績予想、中期計画のノルマも高い角度で到達している会社です。

株主への還元も進んで行っており12年連続の自社株買い、11年連続の増配などからわかることでしょう。

1株当たりの配当金は5円、配当利回りは2.83%。

配当権利確定月は3月と9月。

投資をする基準となる利回りは2.81%を上回った時としています。

私は同時期の保有数は20株です。

営業利益率

まずは営業利益率。

年月	営業利益率(%)
2010年
2011年
2012年
2013年	11.23
2014年	11.11
2015年	9.77
2016年	11.68
2017年	13.52
2018年	13.93
2019年	14.26
2020年	13.13
2021年	13.99
2022年	14.55
2023年	13.92
2024年	14.93
平均	13.00166667

私が参考にしているIRバンクだと2010~2012年までのデータがないので2013年からのまとめとなります。

どの年も約10%とかなり高くKDDIと同じで安定していることがわかるはず。

インフラを司っている企業だけあり安定している財務状況です。

自己資本比率

次に自己資本比率。

年月	自己資本比率(%)
2010年	41.12
2011年	40.79
2012年	40.65
2013年	42.1
2014年	42
2015年	41.9
2016年	42
2017年	40.6
2018年	42
2019年	41.6
2020年	39.4
2021年	32.9
2022年	34.7
2023年	33.8
平均	39.68285714

基準としている40%をギリギリ切るか切らないかというところでしたが2020年以降はそれを下回るようになってしまいました。

理由としてはNTTドコモの子会社化と銀行事業の影響があるのではないかと考えています。

2020年にNTTがNTTドコモを完全子会社とする際に買収資金を得るため大量の借入をしています。

大量に他社からお金を借りたことにより有利子負債が増加、自社のお金の割合が減ったので自己資本比率も低下しました。

もう一つの自由として考えられる銀行事業。

NTTグループにはpaypay銀行などの金融事業が含まれています。

銀行事業では、預金が「負債」として計上されてしまうため企業全体の自己資本比率は、表面的に見ると低下してしまいます。

以上が主な自己資本比率の低下した理由と言えますが前者はすでに3年以上が経過した一時的なもの、後者は見かけ上の負債となっているので問題ない数値であると考えています。

とはいえ今後も注視はしていきますが。

配当性向

最後に配当性向について。

年月	配当性向(%)
2010年	30.91
2011年	31.16
2012年	35.92
2013年	37.2
2014年	33.4
2015年	38
2016年	31.4
2017年	32.1
2018年	33.3
2019年	40.9
2020年	41.1
2021年	42.3
2022年	34.9
2023年	34.5
平均	35.50642857

配当性向は30~50%の範囲に収まっており問題ないと言える数値です。

願うならばもう少し上げてほしいと思いますが今後もこの水準を維持してくれるなら何も言うことはありません。

日本電信電話(NTT)のまとめ

営業利益率、配当性向共に問題ないと言える数値ですが気にするのは自己資本比率。

一時的に悪くなっているのか今後の経営方針によって40%を超えることがないまま進んでいくのか。

これに関しては注視しています。

とはいえ情報通信業は自己資本比率が低くなる傾向がある業界だと考えているので今のところは投資し続けるでしょう。

財務は間違いなく優良と言える銘柄であるはずです。

それとNTTと名前が付く会社は多数あるので間違えて投資しないように気を付けることをおススメします。

私は日本電信電話(NTT)とNTTデータグループを間違えて投資していた時期があったので確認をきちんとしましょう。

3817_SRAホールディングス

3社目に紹介するのはSRAホールディングス。

KDDIやNTTと比較すると知名度や財務という点では劣る局面が多いのではないでしょうか。

事業内容としてはコンサルティング、金融・組込・文教・業務システム・インフラ構築等といったシステム構築を筆頭に、アウトソーシングサービス・インフラ運用・システム運用といった運用もしています。

その他にもサポートサービス・ハードウェア (サーバ等)・ソフトウェア販売と多岐にわたる販路を広げています。

より詳細な特徴としては「技術のSRA」として市場の変化・多様化に応えてきた歴史があること。

特にオープンソース・ソフトウェアの分野にいち早く着目し、技術優位性では他社の追随を許していません。

他の特徴としては創業以来先述の通り金融・通信・電力・製造・流通など、各業界のリーディングカンパニーを主なターゲットとし、安定した取引きを継続的に行ってきた実績があるでしょう。

一次請けの案件が80%を超えるという強みも持っており、独立系企業でありながらこの数値はかなり高いと言えます。

海外に目を向けてみると1984年、業界に先駆け米国に子会社を設立。

底を起点として日本企業の海外進出を技術力によって支援してきました。

現在は北米の他にオランダ、インド、中国、シンガポール、セルビアと拠点を拡充させ、海外IT企業とも協業。

外資を稼ぎに行こうとしていることも見ておくべきかと思います。

纏めるとSRAホールディングスは自社の技術革新をすすめつつ、幅広い業界のリーディングカンパニーと協力。

さらにはグローバルに事業を展開する企業であることがわかるでしょう。

SRAホールディングスの配当利回りは2024年4月時点で3.82%。

配当権利確定月は3月と9月、1株当たりの配当金は150円。

投資をする配当の利回りは3.86%を超えたところです。

私は同時期に1株のみ保有中。

少し長くなりましたがこれより詳細な分析をしていきます。

営業利益率

まずは営業利益率。

年月	営業利益率(%)
2010年	5.86
2011年	6.75
2012年	7.45
2013年	7.57
2014年	7.99
2015年	8.34
2016年	9.54
2017年	10.68
2018年	10.59
2019年	10
2020年	11.34
2021年	12.76
2022年	13.53
2023年	14.01
2024年	14.29
平均	10.04666667

営業利益率は5%を必ず超えており2017年からは10%を超過。

特に問題はない数値だと言えるでしょう。

自己資本比率

次に自己資本比率。

年月	自己資本比率(%)
2010年	55.4
2011年	58.5
2012年	57
2013年	61.6
2014年	57.7
2015年	59.4
2016年	59
2017年	56.5
2018年	56.6
2019年	57.9
2020年	57.4
2021年	59.2
2022年	62.9
2023年	61.2
平均	58.59285714

最低限の水準である40%を超えて60%に迫る勢いです。

一時期下がりながらも少しずつ上げてきていることがわかります。

配当性向

最後に配当性向について。

年月	配当性向(%)
2010年	44.67
2011年	42.12
2012年	44.85
2013年	35.2
2014年	23.8
2015年	40.3
2016年	182.38
2017年	41.3
2018年	65.4
2019年	67
2020年
2021年	48.2
2022年	44.8
2023年	196.8
平均	67.44769231