鉄鋼業界のおススメ高配当株【大和工業】

日本製鉄や神戸製鋼所といった会社の名前を知っている人は多いでしょう。

どちらも日本を代表する鉄鋼業の会社です。

ですが会社としての規模が大きいことや有名であること=高配当株投資に適している銘柄。

この式が必ずしも成り立つわけではないということは面白いことです。

さて、この記事で紹介する私が投資している鉄鋼業の銘柄は5444_大和工業。

ヤマトスチール株式会社や大和軌道製造株式会社などを傘下に置く日本の持株会社でありそのグループの中核企業。

なぜこの銘柄に投資しているのか、どういった数値を見ているのかを纏めています。

この記事を読んでいただいた方の投資に対する考えの参考にしていただければ幸いです。

1 鉄鋼業界の特徴
2 5444_大和工業の特徴
3 まとめ

鉄鋼業界の特徴

会社の紹介の前に銘柄が属する鉄鋼業界の特徴を紹介。

TOPIX-17シリーズに照らし合わせると鉄鋼・非鉄金属のセクターに分類され、景気好況期において有利となります。

景気好況期とは消費が活発になり経済活動か好調になる局面のこと。

こうなる理由として、鉄は多くの製品に使われているということが大きいと考えています。

例えば景気が良くなり車など鉄を使用する商品の需要が高まれば鉄鋼を用いた製品の需要が高くなるでしょう。

それにより鉄鋼業の利益は増大。

ですので景気好況期に有利なセクターと言えるわけです。

さらに、鉄鋼業は景気敏感セクターにも含まれます。

景気・金利の動向によって業績や株価が大きく変動するセクターです。

こうなる理由としては前述の通り景気が上向きになるほど、鉄を多く使う自動車産業や建設関連の事業が活発になる、ひいてはそれに使われる鉄鋼の需要が大きくなるため。

こういった理由から景気に左右されやすいセクターであると考えられます。

他にも鉄鉱は円安メリットセクター。

日本の鉄鋼産業は国内で生産した鋼材の多くを輸出することがメイン。

顧客も海外の相手が多く自動車・造船・機械などの輸出産業が中心のため、円安局面では恩恵を受けやすくなります。

しかし、資源の少ない日本は原材料(鉄鉱石，石炭な)を輸入に頼っている割合が多いです。

コストが大きくなるため、急激かつ極端な円安だと利益ができにくい状態になってしまいます。

今後の鉄鋼業についてですが発展していく可能性が高いと考えられるでしょう。

理由としてはインドも含めたアジア地域やアフリカは確実な成長が今後見込まれているのは周知の事実。

これから経済成長が期待できる国では、インフラ設備の建設需要も旺盛でありそのため世界で見ると、鉄鋼の需要は今後も伸びていくことでしょう。

世界規模で見ると成長していく産業ですが日本はそれに反して低迷していくことがほぼ確実視されています。

粗鋼生産量国内首位である日本製鉄でさえ「国内生産規模を維持することが困難である」と言うほど。

これには少子高齢化による人口減少や主力製鉄所の老朽化海外との成長が激化していくということが理由としてあります。

ここまでざっとですが鉄鋼セクターの現状と特徴、そして今後の未来についてまとめました。

次は大和工業そのものに着目して解説していきます。

5444_大和工業の特徴

大和工業の特徴についてこの項では解説していきます。

冒頭でも少し紹介しましたが大和工業とはヤマトスチール株式会社や大和軌道製造株式会社などを傘下に置く日本の持株会社であり、そのグループの中核企業。

主要製品としては

H形鋼
圧延形鋼
鋳鋼品
重工品
その他の鉄鋼製品

こういったものを製造しています。

鉄鋼に関わる会社としては典型的なものを生産していると言えるでしょう。

特に起動用品事業は大和工業の祖業であり、半世紀以上にわたり積み重ねてきた技術と経験は国内外から高い評価と信頼を得ています。

ちなみに鉄道における分岐器や脱線・逸脱防止ガードのことです。

アメリカやアジア各国に使者を持つなどグローバル企業であるという側面もある大和工業。

2024年5月時点で配当利回りは4.2%、1株当たりの配当金は400円となっています。

配当権利確定月は3月と9月。

私は同時期時点で1株のみ保有しています。

長くなりましたがより詳細な数値や項目を見ていきましょう。

ここからは各銘柄をそれぞれ分析していきます。

私が銘柄を分析するうえで見ている項目とは以下の8つ。

売上高
EPS
営業利益率
自己資本比率
営業活動によるCF
現金等
1株あたりの配当金
配当性向

これら8項目。

特に気にしているのが営業利益率、自己資本比率、配当性向。

上記3項目に関して、ある程度妥協はしつつも優先して分析しています。

では2社の成績はどうなのか見ていきましょう。

営業利益率

まず取り上げるのは営業利益率。

営業利益率とは「売上のうち、営業利益が占める割合」のこと。

営業利益率が高ければ高いほど、儲かるビジネスをやっていると言えるでしょう。

私は最低限の値として5%、できれば10%あってほしいと考えています。

5%を切ったらよっぽどのことがない限り投資はしていません。

大和工業の成績は以下の通り。

年月	営業利益率(%)
2010年	9.21
2011年	1.73
2012年	3.33
2013年	3.44
2014年	4.39
2015年	3.73
2016年	7.43
2017年	7.56
2018年	4.74
2019年	4.61
2020年	6.23
2021年	7.36
2022年	8.86
2023年	9.32
2024年	5.94
2025年	6.04
平均	5.87

2011年に一気に下がったものの、そこから少しずつ持ち直し2020年代に入ってからコンスタントに5%を超えています。

この数値が大きく下がらない限り投資し続けるでしょう。

自己資本比率

次に重視しているのが自己資本比率。

「企業が簡単に倒産しないか？」という安全性を判断する値ですが自己資本比率が高いほど、潰れにくい会社だと言えます。

自己資本比率についてもっと突っ込んだことを話すと、例えば、手元に現金100万円があると仮定しましょう。

自己資本比率とは、その100万円が「自分で用意したものか」それとも「借りてきたものか」という指標です。

100万円が全額自分で用意したものであれば自己資本比率100%、60%は自社で用意したけれど40%はどこからか借りてきたお金だという場合は自己資本比率が60%となります。

私はこの値だと最低限40%を求めており、60~80%あれば望ましいと考えています。

ちなみに中小企業庁が発行している「2019年版の中小企業白書」によると、自己資本比率40%以上の中小企業が10年以内に潰れる確率は3.5%。

これが私の設定した基準の根拠です。

年月	自己資本比率(%)
2010年	77.5
2011年	76.6
2012年	75.9
2013年	76.3
2014年	78.3
2015年	78.6
2016年	83.2
2017年	82.9
2018年	81.2
2019年	81.2
2020年	83
2021年	84
2022年	84.4
2023年	85.6
2024年	85.9
平均	80.97333333

自己資本比率はかなり高い水準で80%台を維持。

この数値も大きく崩れない限り投資し続けるはずです。

配当性向

最後に配当性向について。

配当性向とは「今年の利益のうち、何%を株主にキャッシュバックするか？」というもの。

これを見ることにより企業の配当金が無理している値かどうかがわかることでしょう。

配当性向70～80%にまで上り詰めると「そろそろ、今の水準で配当金を出し続けるのは難しいのではないか?」と考え始める数値になります。

イメージとしては「毎月の予算で何%を使い他人への贈り物を買って渡しているのか?」です。

配当性向が70～80％とまでなっているということは、裏を返せば自分のためのお小遣いは20～30%しか残らない状態。

つまり、自社へ自己投資の予算が少なくなってしまうといえるでしょう。

新しい設備を導入したり、新規事業に挑戦するといったことが難しくなってしまうはずです。

私はこの配当性向を30~50%が適正と見ており、60%を超えたら注意、70%を超えると投資には適さないと判断しています。

根拠としては60%を超えた時点で今後配当金を無理してでも出すようになり、企業自体の成長性が鈍化すると考えているからです。

年月	配当性向(%)
2010年	28.75
2011年	35.61
2012年	23.09
2013年	26.6
2014年	22.9
2015年	18.8
2016年	23.2
2017年	29.5
2018年	27.3
2019年	19.1
2020年	45.3
2021年	106.3
2022年	25.9
2023年	29.3
2024年	36.4
平均	33.20333333