【日本特殊陶業】ガラス・土石製品のおススメ高配当株2選【ニチハ】

ガラス市品と言えばすぐにわかる人も多いでしょうが土石製品といきなり言われて分かる人は少ないのではないでしょうか?

一般的にはセメント・陶磁器製品を指し示す言葉であり、もちろんこの業界にも高配当株があります。

どちらかというとマイナーな業界・業種に当てはまるでしょう。

この記事ではそんなガラス・土石製品のおススメ高配当株として2社

日本特殊陶業
ニチハ

これらを紹介していきます。

1 ガラス・土石製品業界の特長
2 5334_日本特殊陶業
3 7943_ニチハ
4 まとめ

ガラス・土石製品業界の特長

ガラス・土石製品はTOPIX-17の内、建築・資材業界に含まれます。

似た業種だと建設業

: 【日本電技】建設業のおススメ高配当株3選【積水ハウス】
日本の建設業における高配当株についてまとめた記事です。積水ハウスといった日本を代表する有名な企業からエクシオグループや日本電技といった特有の強みを持った会社を紹介しています。なぜ、その企業に投資しているかの根拠も書いていますので参考にしてみてください。

金属製品などが含まれます。

ガラス・土石製品業は先述したようにガラス製品や、土石製品であるセメント製品、陶磁器製品などを製造する事業のこと。

具体的には、ガラス製品には、板ガラスやテレビ、スマートフォンの液晶パネル用ガラス、ガラス容器および理化学用・医療用ガラス製品が含まれます。

土石製品のうちセメント製品には、

セメントおよび生コンクリート
コンクリート製品および建設用粘土製品

土石製品のうち陶磁器製品には、

陶磁器や耐火物、
研磨材料
石膏製品
石灰および石綿製品

こういったものが対象です。

不動産や住宅、土木業界といった他業界・業種の影響、経済動向に左右される傾向にある景気敏感株であるともいえます。

公共工事の増加で市場が好調になったり、米国でのセメントの民間需要、民間住宅投資の需要増加といった要因はガラス・土石製品業界の株が景気敏感株に含まれる一例として挙げられるでしょう。

景気に左右されやすいという特徴は良い点であり悪い点ということで、今後は日本や世界の経済情勢に左右されにくい経営体質に改善していく企業が生き残ってい行くはずです。

長くなりましたが私の考えるガラス・土石製品業種の特徴だと考えました。

ここからは個別株の特徴を分析・解説していきます。

私が銘柄を分析するうえで見ている項目とは以下の8つ。

売上高
EPS
営業利益率
自己資本比率
営業活動によるCF
現金等
1株あたりの配当金
配当性向

これらになります。

特に気にしているのが営業利益率、自己資本比率、配当性向。

上記3項目に関して、ある程度妥協はしつつも優先して分析しています。

では2社の成績はどうなのか見ていきましょう。

5334_日本特殊陶業

まず紹介するのは5334_日本特殊陶業。

ニテラと言った方が伝わるかもしれません。

スパークプラグ・セラミックス製品を製造しています。

日本特殊陶業はかつて日本碍子（日本ガイシ、NGK）の事業部の一つでしたが、森村グループが掲げる一業一社の思想より、スパークプラグの立ち上がりに応じて独立したもの。

全世界で事業を展開して、海外売上比率は8割をオーバー。

スパークプラグ（世界シェア31%）、
車載用酸素センサー（同36%）、
超音波振動子、セラミック切削工具（同30%）
MPUオーガニックパッケージ（同22%）では世界第3位

上で列挙したように世界シェアトップのメーカーであり、という実績があります。

他にも成長事業として、環境・エネルギー・モビリティ・医療・情報通信分野に今後は注力していくようです。

2024年6月時点での配当利回りは3.37%、1株当たりの配当金は166円。

配当権利確定月は3月と9月で6月ごろに配当金が振り込まれるようです。

私は同月時点で1株のみ保有中です。

営業利益率

まず取り上げるのは営業利益率。

営業利益率とは「売上のうち、営業利益が占める割合」のこと。

営業利益率が高ければ高いほど、儲かるビジネスをやっていると言えるでしょう。

私は最低限の値として5%、できれば10%あってほしいと考えています。

5%を切ったらよっぽどのことがない限り投資はしていません。

日本特殊陶業の結果は以下の通り。

年月	営業利益率(%)
2010年	4.38
2011年	10.69
2012年	8.6
2013年	7.84
2014年	15.67
2015年	17.89
2016年	17.29
2017年	14.37
2018年	16.41
2019年	13.01
2020年	11.37
2021年	11.08
2022年	15.36
2023年	15.86
2024年	18.12
平均	13.196

営業利益率は上場。

2024年を起点に10年分遡ってみると10%代を超えることが多いのでこの点に関しては安心して投資できます。

自己資本比率

次に重視しているのが自己資本比率。

「企業が簡単に倒産しないか？」という安全性を判断する値ですが自己資本比率が高いほど、潰れにくい会社だと言えます。

自己資本比率についてもっと突っ込んだことを話すと、例えば、手元に現金100万円があると仮定しましょう。

自己資本比率とは、その100万円が「自分で用意したものか」それとも「借りてきたものか」という指標です。

100万円が全額自分で用意したものであれば自己資本比率100%、60%は自社で用意したけれど40%はどこからか借りてきたお金だという場合は自己資本比率が60%となります。

私はこの値だと最低限40%を求めており、60~80%あれば望ましいと考えています。

ちなみに中小企業庁が発行している「2019年版の中小企業白書」によると、自己資本比率40%以上の中小企業が10年以内に潰れる確率は3.5%。

これが私の設定した基準の根拠です。

年月	自己資本比率(%)
2010年	61.9
2011年	64.2
2012年	68.8
2013年	72.7
2014年	65.6
2015年	70.2
2016年	64.4
2017年	62.5
2018年	63
2019年	62.5
2020年	59.7
2021年	58.2
2022年	62.5
2023年	62.4
平均	64.18571429

自己資本比率も60%を超えているのが10年以上ですので安心して投資できます。

配当性向

最後に配当性向について。

配当性向とは「今年の利益のうち、何%を株主にキャッシュバックするか？」というもの。

これを見ることにより企業の配当金が無理している値かどうかがわかることでしょう。

配当性向70～80%にまで上り詰めると「そろそろ、今の水準で配当金を出し続けるのは難しいのではないか?」と考え始める数値になります。

イメージとしては「毎月の予算で何%を使い他人への贈り物を買って渡しているのか?」です。

配当性向が70～80％とまでなっているということは、裏を返せば自分のためのお小遣いは20～30%しか残らない状態。

つまり、自社へ自己投資の予算が少なくなってしまうといえるでしょう。

新しい設備を導入したり、新規事業に挑戦するといったことが難しくなってしまうはずです。

私はこの配当性向を30~50%が適正と見ており、60%を超えたら注意、70%を超えると投資には適さないと判断しています。

根拠としては60%を超えた時点で今後配当金を無理してでも出すようになり、企業自体の成長性が鈍化すると考えているからです。

年月	配当性向(%)
2010年	8.87
2011年	15.18
2012年	18.76
2013年	22.9
2014年	18.6
2015年	21.3
2016年	29.7
2017年	35.2
2018年	28.7
2019年	30
2020年	42.9
2021年	31.8
2022年	34.5
2023年	50.9
平均	31.5

配当性向は本当にギリギリです。

直近5年は30%を超えていますがその前はそれを割ってしまうことが多々ありました。

一応平均して30%を超えているようになったので投資をしようと決めました。

ただ、この数値のみは今後も注視しなくてはならないと考えています。

5334_日本特殊陶業(ニテラ)のまとめ

営業利益率、自己資本比率、配当性向などはギリギリの数値もありましたが投資には適している基準だったので投資を決定。

土石・ガラス製品業界内でもかなり財務優良な銘柄だと考えています。

7943_ニチハ

もう一社紹介したいのは7943_ニチハ。

ガラス・土石製品業界に含まれる会社ですが住宅用建材の大手メーカー。

1956年の創業以来、窯業(ようぎょう)系や金属系の外装材をはじめとしてハードボードや各種建築材料を製造・販売中。

その他にも外観・装飾部材・屋根材・耐火野地板・軒天といった住宅に関係する部品全般を取り扱っている会社でもあると言えるでしょう。

ちなみに窯業とは、粘土、ケイ砂、石灰岩などの非金属原料を高熱処理して、陶磁器、瓦、ガラス、セメントなどのセラミックス（セラミック、窯業製品とも呼ぶ。）を製造する工業。

だからこそニチハはガラス・土石製品業界に含まれるのでしょう。

2024年4月時点で配当利回りは3.11%、1株当たりの配当金は114円。

配当権利確定月は3月と9月に設定されていて、私は同時期時点で1株のみ保有しています。

営業利益率

年月	営業利益率(%)
2010年	2.57
2011年	0.45
2012年	7.2
2013年	7.09
2014年	8.18
2015年	6.32
2016年	7.5
2017年	10.86
2018年	11.39
2019年	10.67
2020年	10.59
2021年	9.94
2022年	9.78
2023年	8.48
2024年	7.14
平均	7.877333333

近年の営業利益率は少し低下気味ですがそれでも5%を超過。

基準値よりも上だから特に問題はないと考えており投資には適していると考えています。

自己資本比率

年月	自己資本比率(%)
2010年	36
2011年	36.2
2012年	39.1
2013年	41.8
2014年	46.6
2015年	51.9
2016年	54.6
2017年	56.4
2018年	62.5
2019年	64.5
2020年	66.7
2021年	69
2022年	68.7
2023年	70.7
平均	54.62142857

自己資本比率も特に問題のない数値。

特に年代が上がるにつれてその数値は良好になってきていることがわかるでしょう。

このままの水準を維持してほしく思います。

配当性向

年月	配当性向(%)
2010年
2011年	13.8
2012年	11.61
2013年	20.4
2014年	20.3
2015年	20.4
2016年	20.6
2017年	20
2018年	20.2
2019年	20.9
2020年	20.5
2021年	30
2022年	35
2023年	39.2
平均	22.53153846